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採用情報

新卒採用

東京燃料林産株式会社では技術営業職の新卒採用を行っています。

入社後の配属は池袋給油所・昭島給油所となります。

給油所では当社で働くうえで必要なことを学ぶことができます。

マネジメント、専門職、営業職、各種商材に応じた技術・技能を習得できます。

多様な業務を経験し、本人の希望と適性を考慮しキャリアプランを選択していきます。

求める人物像

・自ら考え行動できる人 
  付和雷同したり盲従したりせず自分で判断できる人
  自分の言動に責任を持って行動できる人
  エネルギーの供給安定に使命感を持ち社会に貢献できる人

・素直な人
  間違いを改められる人
  価値観の違いや考え方の違いを受け入れ相手への思いやりを持ち続けられる人
  
・やさしい人
  周りの人のために行動できる人
  互いの成長のために勇気を持って正しいことをつらぬける人

 

募集要項

雇用形態 正社員
※契約期間の定めなし
※試用期間あり(3ヶ月)
試用期間中に危険物乙四類の資格を取得して頂きます
募集職種 技術営業職
応募資格 2023年3月卒業・修了見込みの方
2022年3月卒業・修了された方
2021年3月卒業・修了された方
※正社員として就労経験のない方
※入社までに自動車普通免許(AT限定可)
募集学科 全学部学科
入社時期 2023年4月
給与・初任給 月給18万円~
※諸手当を別途支給
諸手当 残業手当・通勤手当(全額支給)、住宅手当、家族手当、技術手当 など
昇給 年1回(原則)
賞与

年2回(6月、12月)初年度は12月のみ

勤務時間 7時~21時(シフト制)
実働7時間15分 休憩75分
休日休暇 週休2日制
年間休日115日
有給休暇10日~(連続5日以上取得推奨)、年始休暇
保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 完備
勤務地 池袋給油所または昭島給油所(都内他拠点に異動あり)
福利厚生 退職金制度、資格取得支援制度(業務に関わる資格は費用を全額負担)、育児休業取得実績あり
年1回の全社会議・社員旅行・森林研修、バーベキュー大会を実施。
研修制度 キャリアプランにあった教育研修制度を実施。
選考方法 書類選考→説明会・面接→内定

新卒採用応募フォーム

以下のフォームに必要事項をご入力のうえ、【確認画面へ】ボタンを押してください。
次ページの確認画面にて送信内容にお間違いがないか、ご確認頂いた後、【応募する】ボタンを押して下さい。

    利用規約(プライバシーポリシー)

    当社は、個人情報の重要性を認識し、適正な個人情報の取り扱いを行なうために、個人情報の保護に積極的に取り組んでまいります。

    個人情報の取得

    当社は、当社が業務、サービス、商品の提供を行うために必要な範囲でお客様の個人情報 (氏名、住所、電話番号、eメールアドレス等の情報) を取得いたします。

    利用の目的

    当社は個人情報を下記の目的にのみ利用いたします。

    1. お見積、受注、商品手配、商品発送、納品、請求、入金処理等の取引業務全般
    2. お問い合わせ、アフターサービスの実施に関する業務
    3. 市場調査活動における資料

    第三者への提供

    当社は利用の目的に記載された業務を行うために個人情報を第三者へ提供する場合があります。
    その場合、業務に関係のある情報に限定して提供を行います。

    個人情報の管理

    収集された個人情報は、弊社内にて厳重かつ適正に管理し、破壊・漏洩・改竄などの危険に対し保護に努めます。

    個人情報の公表・開示・訂正・利用停止

    当社の所有する個人情報の公表・開示・訂正・利用停止についての請求があったときは、合理的な期間、方法でご回答いたします。
    開示の受付は下記の窓口にて行います。

    東京燃料林産株式会社
    東京都千代田区神田錦町三丁目17番地
    TEL:03-3294-3311
    個人情報管理係

    開示においては必要な書類を提出していただきます。

    本人の場合

    • 本人確認のできる書類
      免許証・健康保険証・住民基本台帳カードのコピー等

    代理人委託する場合

    • 委任状および印鑑証明書
    • 代理人自身を確認できる書類
      免許証・健康保険証・住民基本台帳カードのコピー等
    • 当該委任状が本人が作成したことを確認できる書類
      委任状に押された本人の印鑑と同一の印影の印鑑証明書

    開示の適用外

    開示することにより次の各号のいずれかに該当する場合は、その全部又は一部を開示しない。

    1. 本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
    2. 当該個人情報取扱事業者の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
    3. 他の法令に違反することとなる場合

    ※未チェックの場合、フォームは利用できません。


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